可処分所得は上がっているのでは？

可処分所得という言葉をご存じでしょうか？
以下の通りです。

家計の収入から、税金や年金などの社会保険料といった非消費支出を差し引いた残額。実際に財やサービスの購入（消費活動）に使用できる額。
（Wikipedia）

この可処分所得は、現在下がってきていると言われています。
伸びない給与、年金や保険料などの社会保険料は増える一方なので当然かもしれません。

しかし、可処分所得をもう少し広い意味で捉えた場合、可処分所得はそれほど減ってはいないはずです。

例えば、我々が生きるためには、様々な費用がかかります。
衣食住はもちろんのこと、通信料、娯楽費、教養費だって普通の人にとっては必要。

これらの費用を引いたお金こそが、自由に使えるお金として可処分所得と考えてみましょう。
勝手に、広義の可処分所得とします。

例えば、平成初期ならば何かあれば、すぐに電話したでしょう。
しかし、今ならＬＩＮＥを使えば、無料で通話できます。
そもそも格安ＳＩＭの登場により、電話代も劇的に下げられます。

娯楽も、レンタルビデオやＣＤはもうyou tubeがあれば、多くは代替可能。
高いお金を払っていた旅行だって、ＬＣＣを使えば、かなり安く行くことができます。

また、何かを調べるにしても、本を買ったり、電話で問い合わせていたものが、ネットで調べれば無料ですぐに情報が手に入る。

以上の通り、ネットや各種サービスの登場により、僕たちが生きるコストや労力は２０年前に比べて、大幅に下がっているのです。

普通に使われる狭義の可処分所得は、確かに下がっています。
しかし、広義の可処分所得は、決してそれほど下がっていません。
むしろ増えているのかもしれません。

ただ、何も工夫しないではダメ。
普通にドコモショップで契約すれば、月に７，０００円のスマホ代がかかる。
普通にＪＡＬに乗ったら、福岡－東京で２万円以上かかる。

適切に情報を取り入れ、実践すれば、厳しい時代でも広義の可処分所得を上げることは可能ですよ。